留学先選びのヒント！「その国の歴史や文化を調べてみる」
2017年10月26日
どの国がいいの？
留学するならどの国にする？
理由があって、行きたい国がはっきりしている場合は、その国にある学校と自分の希望とをマッチングして、留学先を絞り込むことができます。
けれども、「まだどの国が良いか決まっていない」「特にこだわりはない」という人もいると思います。そんな時はどうやって留学先を決めたら良いのでしょうか？
僕の娘達も「アメリカが良い」とは言っているものの、それは単に行ったことのある国がアメリカ（サンフランシスコ）だということと、両親がアメリカ留学をしていたというだけのことで、他に理由はありません。
僕が昔、留学先を決めた時と同じ（本屋でたまたま見つけた学校に寮があって、安価だったということ）で、限られた情報だけで決めてしまうのはもったいないことですし、行ってから後悔することだってあると思います。
せっかく時間もお金も労力もかけて行く留学ですから、しっかりと情報収集した上で、留学先を慎重に決めたいものですね。
今回は少し切り口の違う「国ごとの歴史や文化的背景」から、留学先選びを考えて見ました。
その国の魅力は歴史と文化の中にある！
まず、「環境が良い」という言葉を使う時、大抵の人がイメージするのは、表面的な生活のしやすさ（利便性・自然環境）や、治安の良さ（安全性）だと思います。初めての留学ですから、こうした条件は大切になります。
しかし、より充実した留学生活を送るために、できればもう一歩踏み込んで、表面的な快適さ以外の判断基準で、子供達に合った留学先を考えてみたいと思います。
僕もかつて何も考えずにアメリカに渡り、実際に現地で生活する中で感じたことですが、その国や地域の歴史的、文化的背景を事前に知っていれば、より留学生活を満喫することができます。
例えば、ホストファミリーや学校の先生、クラスメートなど、そこに住む人々の思考や価値観を理解することができます。
当然、異文化で生活している人々のことが理解できれば、より深い人間関係を築くことができるはずです。
社会制度もそれぞれの国や地域の歴史や文化に強く影響を受けています。
「日本ではこうなのに、なぜここでは違うの？」というようなルールや生活習慣の違いに戸惑うこともよくあります。
こうしたカルチャーショックも、事前にある程度の知識を持って留学すれば、少なくて済みます。
表面上の快適さだけでなく、気になる国や地域の歴史的、文化的背景を少し理解するだけで、子供達にとって「本当に魅力的な環境」を探り当てることができるかも知れませんね。
少し硬い感じのする話になりますが、僕も娘の留学先を考えるヒントになればと思い、各国の歴史や文化的背景について調べてみました。
イギリスは別格！？歴史を知ると見えてくる英語圏の違い
この帝国主義の中で特に力を持っていたのは、イギリス、フランス、スペイン、ポルトガル、オランダ、ロシアです。
「英語圏」と言えば、「英語を話す国」という理解をしていると思いますが、もともとの意味は「イギリスの植民地エリア」なのです。
誰もが知っているアメリカ、オーストラリア、ニュージーランドがその代表です。
アメリカやオーストラリアは、イギリスの囚人の流刑地として始まった国です。
ニュージーランドはイギリスの植民地として、商人や捕鯨船員が往来するようになったところから発展していったと言われています。
つまり、当時のイギリスにおいて、罪人や身分の低かった人達、商人定着したのがアメリカやオーストラリア、ニュージーランドです。
当然、そこで話される言葉は英語であったとしても、イギリス英語が「本家」であり、「別格」なのです。
歴史的背景からイギリスの立場になって考えてみると、今なお彼らがどれだけ自国や自国の言葉に高い誇りを持っているかは容易に想像できますね。
（もちろん、最近の若者を含めて、全てのイギリス人がそうであるというわけではありません。）
イギリスという国は、教育の中で、そうした背景を踏まえて「愛国心」であったり、英語（彼らにとっては「国語」）教育を行っていると思います。
「正しい」とか「間違っている」という政治信条的な話ではなくて、「イギリスではどういう価値観で教育が行われているか？」を知り、「他の英語圏と比べるとどうなのか？」という比較をしてみるのも面白いと思います。
このテーマについては、僕ももう少し掘り下げてリサーチを続けたいと思います。
移民国家「アメリカ」が生んだ高い教育レベル
また、アメリカ原住民（インディアン）を除き、世界中からの移民で成り立っている国のため、「American Dream」を象徴するように、どんな人でも受け入れるという国家スタンスを貫いてきました。（トランプ大統領就任からは移民政策に変化が出てきましたが、一時的なものでしょう。）
移民により人口が増えると、一人ひとりの教育レベル（英語力を含む）は低下します。
当然、知性や教養のない国民（労働者）が増えれば、経済が悪化するだけでなく、犯罪も増え、国家が破綻するリスクが高まります。
そうした状況を打破するために、世界に先駆けて高校生まで義務教育（完全無償化）とし、高等教育（大学や大学院）の充実を図ってきました。
全米の大学数は4,000校以上あり、世界一です。
世界の大学トップランキングのほとんどがアメリカにあるというのも頷けます。
大学進学まで考えた高校留学であれば、アメリカは第一候補になるかも知れませんね。
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